【家賃0円】移住すると家がもらえる!?家(無料)+補助金のある移住先を大公開!
目次
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全国1,741すべての自治体から
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二拠点・移住ライフ大学の「住みたいまち検索」だけです。
移住に興味はあるけど、住む家を準備するお金がない…とお悩みの方に朗報です!
各市町村による移住支援の一環で住まいが安く確保できる制度があるのをご存じですか?
この記事では、家や土地の無償譲渡、住まいに関する補助金が手厚い自治体をご紹介します。
お得に移住したいと考えている方はぜひ最後までお読みください。
移住コストを抑えたい方は住宅支援が手厚い自治体がおすすめ
昨今、テレワークの普及で場所を選ばずに仕事ができる機会が増えたこともあり、移住を検討している人が増加しています。
しかし、実際に移住するとなるとさまざまなコストがかかりますよね。
ライフプランを考える上で重要な「人生の3大支出」といえば、マイホーム、教育、老後資金。
この3大支出の1つ「マイホーム」が移住支援でもらえる、または数百万円の補助金が受け取れるのであれば活用しない手はありません。
一言で移住支援と言っても、自治体によって受けられる制度はさまざま。
- 移住者側も、家族構成やどの程度の田舎暮らしがしたいのか?
- 家は賃貸か?
- 新築一戸建てか?
など思い描く理想の暮らしによって、移住したい土地や家は千差万別です。
この記事では、移住支援の種類とお得な移住支援を打ち出している15の自治体をピックアップしました。
ぜひ理想の暮らしの手助けになってくれるような支援制度を見つけてください!
家を無料もしくは格安で手に入れる方法は4つある
家を無料もしくは格安で取得する方法は大きく分けて4つの手段があります。
ご自分の住まいへのこだわりや家族構成などから理想の暮らしに合致する移住支援を見つけるため、まずはこの4種類を理解しておきましょう。
- 一定期間住み続けて無償譲渡を受ける
- 空き家バンクなどを利用して安く購入する
- 格安・無料の賃貸住宅を借りる
- 移住費用の補助金制度を受ける
1. 一定期間住み続けて無償譲渡を受ける
1つ目は一定期間家賃を払って住み続けると最終的に家や土地がもらえるという制度です。
移住先に長く暮らすことを想定した若い子育て世帯を対象にしていることが多く、
「一定期間家賃を払う」と聞くと賃貸と何が違うの?と思った方もいるでしょう。
この仕組みでは最終的に物件が譲渡されるので、感覚的にはローンを払うのに近いでしょう。
とある町では、新築の物件に20年間定住し、その期間月額5万円を払えば、最終的にマイホームになります。
無償譲渡されるのは土地のみで住まいは自分で建てるケースや、おしゃれな新築戸建てが対象のケースなど魅力的な制度です。
また無償譲渡される土地は、分譲区画のように数十区画準備されていることが多いので、同じ境遇の移住者同士でご近所付き合いができるのもメリットですね。
2. 空き家バンクを利用する
空き家バンクとは自治体が売りたい・貸したい空き家を登録し、買いたい人・借りたい人とのマッチングをするサービスです。有料の物件も多いですが、なかにはゼロ円の物件もあります。
ゼロ円の物件は長らく空き家になっていたケースが多いため、実際に住むには建て直しやリフォームを行う必要があります。
そのような場合は住宅を修繕するための費用を負担してくれる自治体もあるので、うまく制度を利用してみましょう。
空き家バンクは利用者の年齢や家族構成に条件がない場合がほとんどなので、高齢で移住を考えている方にもおすすめです。
3. 格安・無料の賃貸住宅を借りる
移住者向けに格安の賃貸住宅を提供している自治体もあります。
いわゆる村営住宅や町営住宅といったものも含めています。
ファミリー世帯向けの戸建てや広めのアパートから、単身者向けのアパートまでライフステージによって住む場所を変えられるのが魅力です。
また住まいの支援制度とは違いますが、移住先によっては住み込みで働いたり、寮付きで仕事も紹介してくれる自治体もあります。
今すぐ移住したいけどまとまったお金がない、という方におすすめの方法です。
4. 移住費用の補助金制度を受ける
住まいに関する費用の補助金や奨励金を受け取れる自治体も多数存在します。
中には数百万円の補助金を受け取れる制度もありますので要チェックです。
上で述べた1〜3の仕組みや支援制度と併用可能な制度も多いですよ。
補助金制度にも色んな種類がありますので、種類ごとに見ていきましょう。
4-1 新築住宅の土地購入や建設資金への補助
地方に移住・定住するため新たに住宅を建築する場合、その土地購入や建設資金の一部を助成するという制度があります。
自治体によっては100万円以上の補助金が受け取れるところも。
基本的には長く暮らしてくれる移住者向けの制度ですので、適用条件には20年以上定住すること、年齢制限、家族構成の制限などがあります。
4-2 リフォーム費用の補助
リフォーム費用の補助とは、空き家バンクなどで購入した物件を改修する費用を一部助成してくれる制度です。
空き家バンクなどで安く購入した物件は、リフォームが必要な場合がほとんどなので有難い制度ですね。
4-3 家賃の補助
住まいを購入せずに賃貸という選択をする場合でも補助金が受け取れるケースがあります。
この記事では紹介しきれませんでしたが、福岡県八女市では夫婦の合計年齢が80歳未満である世帯は、月額家賃の1/2(上限1万円)を、最長で36ヶ月補助してくれる制度があります。
金銭的に不安を抱えた移住の場合でもこのような制度を利用して生活コストを抑えてみてはいかがでしょうか。
4-4 その他費用の補助
自治体によっては、住宅設備の費用や引っ越しの費用に補助金が受け取れるケースもありますので、移住先の自治体のホームページをチェックしたり、役所で聞いてみるのもおすすめです。
移住への支援金以外にもエコ住宅に対する支援などもありますので、工事業者に確認してみると知らなかった補助金が受け取れるケースもあります。
住まいに関する移住支援制度がある自治体15選
1. 一定期間住み続けると無償譲渡
【東北】北海道 雄武町 土地の無償譲渡
町有地の一部を移住者に無償で貸与し、一定期間住み続けると移住者に土地を無償譲渡する制度です。
とても魅力的な制度ですが、もちろん制約があります。
- 10年間転居しない
- 10年間土地または建物を第三者に貸し付けまたは譲渡しない
などいくつか制約は多いですが人気の制度ですので、早めにチェックしましょう。
【関東】茨城県境町オシャレな新築に20年住み続ければ無償譲渡
茨城県境町では月額52,000〜円の家賃で20年住み続けると、新築戸建住宅を無償譲渡する取組みを定期的に行っています。
世帯主が45歳以下で、中学生以下の子どもがいる世帯または妊娠している者がいる世帯などの条件はありますが、オシャレな新築戸建てに格安な家賃で入居できるとあって募集直後に申込者が殺到しているようです。
最新の入居者募集物件は、家事動線が配慮された2階建て3LDKとリビングから愛車が眺められるガレージハウスの2種類。
しかも東京駅行き高速バスが発着する「境町高速バスターミナル」まで徒歩2分、近くにカフェや全天候型公園、スポーツ施設がある好立地です。
新築戸建住宅を無償譲渡する取組みは定期的に行われていますので、今回の募集に間に合わなかった方も、次の募集を待って応募してみてはいかがでしょうか。
【中国】島根県飯南町セミオーダーした新築に25年住み続ければ無償譲渡
島根県飯南町の定住促進住宅は月額40,000円で25年間住み続ければ土地建物が譲渡されます。
嬉しいのはこの住宅の間取りは3パターンから、外装と内装も指定のものから選択可能なこと!
延床面積約100㎡、木造平屋建ての2LDK、オール電化、IH クッキングヒーター、温水洗浄便座が標準仕様と至れり尽くせりです。
憧れの広々とした平屋の戸建てが月額40,000円、しかもいずれは無償譲渡されるので非常にお得な制度です。
しかも飯南町は、住みたい田舎ベストランキングの「子育て世代が住みたいまち」で全国1位に輝いた実績を持つ地域なので、安心して子育てできますよ。
【九州】大分県豊後高田市土地の無償譲渡
豊後高田市では新築建築用の約100坪の土地を無償譲渡しています。
条件もいくつかあります。
- 申請者か配偶者が50歳未満、あるいは同居親族が15歳未満
- 1年以内に住宅の建築に着手すること
- 2年以内の住宅が完成し居住すること
豊後高田市も、「住みたい田舎ランキング」に10年連続ベスト3に選ばれるなど移住者支援制度には定評のある自治体です。
他の支援制度もぜひ確認してみてください。
2. 空き家バンクなどを利用して安く購入する
【関東】東京都奥多摩町 0円空き家バンク
奥多摩町のホームページに情報が掲載されている空き家バンク。
誰でも気軽に空き家を探せるのがメリットで、他の自治体の制度では年齢や定住条件などが合致しなかった人でも、奥多摩町の0円空き家バンクであれば条件を気にせず利用できます。
ただしこの空き家バンクはあくまで物件を手放したい人と物件を活用したい人のマッチングを行うのみなので、物件の案内や譲渡の交渉などは、持ち主との直接交渉になります。
また、土地や物件はゼロ円でも、契約や登記にかかる費用は自己負担です。
人気の制度なのでホームページをチェックした段階で全物件が契約済みでも、後日チェックすればまた登録物件が更新されているかもしれませんので、諦めずにチェックしましょう。
【九州】沖縄県石垣市 空き家の改修に最大50万円
沖縄県石垣市が主催している空き家バンクでは、空き家の改修費用の一部を最大50万円まで負担する仕組みがあります。
石垣市空き家バンクに登録した物件であること、補助金を受け取ってから3年間移住することなどが条件です。
石垣市のホームページには、他にも移住体験ツアーや移住ハンドブックが載っていますので、ぜひチェックしてみましょう。
3. 格安の賃貸住宅を借りる
【中部】福井県池田町の移住者向け格安賃貸住宅
福井県池田町では、様々なタイプの移住者向け賃貸住宅を展開しています。
単身者向けの1LDKもしくは1DKのメゾネットタイプのアパートは月額25,000〜円です。
一方子育て世帯向けには、2DKもしくは3DKタイプのアパートが月額30,000〜円、
子育て世帯向けの戸建ても月額20,000〜円で貸し出しをしています。
ライフステージにあわせて色々な物件が選べるのは嬉しいですね。随時情報を更新していますので、ぜひチェックしてみてください。
4. 住まいや移住に関わる費用の補助金を受ける
【北海道】北海道赤井川村 最大300万円の住宅建設資金
赤井川村では、最大300万円の住宅建設資金を支援があります。
条件は村内に2LDKまたは3LDK以上の住宅を新築し、そこに10年以上居住することです。
住宅は自らが居住する新築住宅以外にも、店舗、事務所兼用の併用住宅や、共同住宅も認められています。しかも新築住宅を建築後、3年間は固定資産税が半額になります。
赤井川村では、中学生オーストラリアで語学研修無料、小・中学生の給食費無料、中学校卒業まで医療費無料など子育て世帯に嬉しい制度も充実しています。
【北海道】北海道津別町 最大250万円の住宅建設資金
津別町内に住宅を新築すると最大250万円の住宅建設資金を受け取れます。建設する新築が床面積80㎡以上、10年以上の定住を確約できる方が対象です。
基本要件100万円に、中学生以下の子どもがいること(+60万円)、町内の建設業者に発注(+40万円)、町内の木材を使用(+20万円)といった様々な要件で加算されます。
津別町の住宅支援は新築だけではなく、中古住宅の購入には最大30万円、住宅の改修には最大50万円の奨励金があります。
また空き家バンクにも多数の物件が登録されています。
【東北】福島県大玉村 最大110万円の住宅建設資金
福島県大玉村は福島県のほぼ中央に位置する風光明媚で自然豊かな村。
住宅取得と同時に県外から転入する方、転入後6年以内に住宅を取得する方が対象で最大110万円の住宅建設資金が受け取れる制度があります。
これ以外にも多世代(親・子・孫の三世代以上)が村内で同居・近居すると最大50万円の補助金制度もありますので要チェックです。
【中部】長野県泰阜村 空き家を解体して新築を建てると最大400万円
泰阜村では空き家を解体して新築住宅を建てて定住する方に対象経費の10分の8(上限400万円)を助成しています。
泰阜村では村内に約200件も空き家がありますが、防犯上の理由から空き家バンクがないため、自治体で管理している空き家ストックを紹介してもらうかたちになります。
空き家の改修だけではなく、新増改築に最大100万円、土地購入費用最大100万円など様々な補助制度があります。
【中部】石川県志賀町 最大170万円の移住定住促進住まいづくり奨励金
石川県志賀町では、移住定住促進住まいづくり奨励金として家族移住の場合には最大170万円(基本奨励金80万円+ 子ども2人40万円+ 町内建設業者50万円)を支給しています。
単身移住の場合でも、基本奨励金40万円と町内建設業者加算50万円を合わせて最大90万円が支給されます。
この他にもリフォーム補助として最大50万円の助成金が受け取れます。
住まい以外にも子育て支援や、仕事への支援制度が非常に充実していますので自治体のホームページをチェックしてみてください。
【関西】和歌山県 有田市 空き家・空き地活用補助金最大100万円
和歌山県 有田市では、空き家の購入や改修費用で最大100万円、空き地の空き地への新築費用で最大50万円の補助金が受け取れます。有田市空き家・空き地バンクに登録された空き家や空き地の活用であること、世帯主が40歳未満または中学生以下を扶養していることが条件です。
また空き家のごみの処分費用も上限10万円の「空き家お片付け補助金」や、売買・賃金の契約に係る仲介手数料が上限5万円まで補助される「仲介手数料補助金」といった嬉しい制度が多数。
空き家バンクには様々な物件や空き家が登録されていますので、ぜひ確認してみてください。
【四国】愛媛県 松野町 住宅を新築・購入すると100万円の奨励金
愛媛県松野町では、松野町に新築を建築または購入すること、定住(10年以上居住)することなどを条件に100万円の奨励金を支給しています。フラット35との併用が可能、年齢制限なしの嬉しい制度です。
その他にも結婚祝金が、第1子と第2子10万円、第3子50万円、第4子70万円、第5子以上だと100万円の出産祝金を支給する取り組みも行っています。
【九州】鹿児島県 薩摩川内市 住宅を新築・購入すると補助金最大150万円
鹿児島県の薩摩川内市では、市内の対象区域へ住宅を新築または購入した移住者に対して20〜150万円の補助金を支給しています。条件は5年以上の定住、市内業者を利用して住宅を新築または購入する、住宅の価格が400万円以上などです。
またフラット35との連携が可能で、従来の住宅ローン・フラット35から金利が当初の5年間、年0.25%引き下げとなる措置が受けられます。
【関東】群馬県桐生市 5年以上定住する方に最大200万円
桐生市では5年以上定住する方に最大200万円の支援金が交付されます。
新築の建築費やマンション購入費、あるいは中古住宅の購入費など、住宅取得金額の3%(上限30万円)に、夫婦加算、移住加算、子ども加算など、ケースに応じて支援金が加算されて合計で最大200万円補助を受けられます。
家庭の状況や購入した物件に応じて加算があるのは嬉しいですね。
先立つものがないと移住はできませんが、移住の目的は理想の暮らしを手に入れることです。
魅力的な住宅支援制度が多く目移りしてしまいますが、しっかりとライフプランを立てて、自分の思い描く理想の暮らしを助けてくれるような支援制度を見つけましょう。
はじめての移住計画を立てる際の注意点
移住をして後悔しないために。ここからは、移住で失敗しないための注意点を解説します。事前に移住前に考えて注意ポイントをクリアして移住を進めて下さい。
こちらの記事では、ご自身の移住が「失敗だった!」と語る方のリアルなインタビューの内容を掲載していますので参考までにどうぞ!
家族にきちんと相談し勝手に決めない
家族に良く相談せずに移住という重要な決定をしてしまうと、移住後にお互い不満がたまってしまいます。きちんと、お互いに理解と納得をしたうえで、移住を決めましょう。
パートナーも、ご自身で決めた実感があれば不便や不満なことがあっても乗り切れるでしょう。
個人的には、経済的な支援のみならず行政が出産〜育児〜高校くらいまで、その時々で相談できる窓口や一貫したサポートがあると、子育て世帯に寄り添ってくれているなぁという印象を受けます。
特に子育て世帯の読者の方へチェックして欲しい自治体の支援や子育て環境のチェックポイントをまとめた記事はこちら!
仕事を見つけて移住すると失敗が少ない
移住にお金の問題はつきもの。
移住前に、仕事を見つけておくと大変安心して移住を決断できます。
理想は、リモートで業務ができる職種や会社の雇用が決まること。安定した給与や保障などもあるので、リスクを最小限に抑えることができます。
地方には都会と比べて企業も少ないので、求人もぐっと少なくなります。その場合は、起業やご自身で生計を立てる手段を考え無ければならず、その土地の暮らしを楽しむことができないかも・・・。
しかし、田舎には田舎特有の、1次産業(農業・林業・漁業)などで働く選択肢があります。人手が足りていない田舎では、歓迎されるとともに、経験としては面白いかもしれません。
参考記事:移住成功の秘訣は仕事探しにあり!地方で仕事の探し方や転職の方法など徹底解説
光熱費が地方によっては倍以上になることも
特に、ガス代が地方によっては大きな差があります。理由は、インフラ面で都市ガスが普及しておらずプロパンガスを利用するケースが多い地域があるから。また、雪国で都市ガスが普及していない場合は、倍以上の費用がガス代だけでかかってくることもあります。
地域選び・物件選びの際は特に注意が必要です。
参考記事:地方移住のデメリット11選!先輩移住者の失敗事例から学び移住の現実を知ろう
お試し暮らし体験をしておく
そのまちで暮らすことを決めるうえで、お試しで移住体験をしておくことをおすすめします。その街のイメージや理想、世に出ている情報だけではなくて、自分の足で確かめて感じたことがすべてです。
できれば、1ヵ月滞在すること、そして、夏と冬と2つの季節を体験しておくと失敗が少ないです。
例えば、夏は海沿いで趣味ややりたいことができるけど、冬は寒すぎて風も強いし、車もサビるし、洗濯物も潮風で干せない!そして、冬は暇!
といったことや、
想像以上に雪が降って、寒すぎで暖房も全然効かない!雪かきしなければ、車でどこにもいけない!
みたいなことが起こる確率をぐっと減らせますよ。
参考記事:お試し移住(暮らし体験)は必須!注意点や種類や申請手続きについても解説
終わりに
都会の喧騒を離れ、「いつかは理想のライフスタイルを叶えたい」そう思っているなら、その気持ちを忘れないように持ち続けることも大事です。
・「はっきりしていない!」
・「現状の働き方では無理!」
そんな方に向けてライフスタイル診断ができるようになりました。LINEから簡単に診断できるのでぜひ使ってみてくださいね!
公的な機関ではなく、どこかの市町村に属しているわけでも無い
民間のサービスだからこそあなたの理想の暮らしの応援者として寄り添います。